これからを生きる人たちの年収の基準

無能でも高給をもらえる時代は終わり今では有能でも使い捨てられる時代になった。単純労働や簡単な知的労働は機械やコンピュータでも代替可能になり必要なのは一握りの高スキル人材だけだ。儲けたければ経営者か株主になるしかない。そんな日本で生きていくこれからの労働者の年収の基準を３つ紹介する。

他人の年収を知る方法としては国税庁発表の民間給与実態統計調査が有名だ。高額納税者番付はプライバシーの観点から廃止されたが上場会社の役員報酬は公開されている。さらに上場企業であれば四季報に従業員数と平均年齢と平均年収が記載されているので業種ごとの平均年齢や平均年収はある程度推定できる。一般に離職率が高く定年まで勤めるのが難しいような会社は大量採用で初任給が高く平均年齢が若く平均勤続年数が短い傾向がある。業種で言えば金融や不動産やIT関連がわかりやすい。高年収だからと言って生涯賃金が多いとは限らないのである。若くして稼ぎが多い人は天狗にならぬよう特に注意が必要だ。もちろん仕事や働く場所によって給与の相場は変わってくるがだからこそわかりやすい物差しが役に立つ。東京は給与が高いので首都圏勤めなら＋１００万してもいいだろう。以下が順番にクリアが難しくなっていく３つの基準だ。

１つ目の基準は勤務形態による分類でバイト・フリーターが１００万でワーキングプアが２００万で正社員が３００万となる。バイトなのに２００万以上だったり正社員なのに２００万以下だったりするなら特殊な要因があったり何かおかしいと思ったほうがいい。これは絶対的な基準で年齢による補正はない。

２つ目の基準は年齢X１０万円というものだ。２２歳なら２２０万、３０歳なら３００万、５０歳なら５００万といった具合だ。若年世代の給与は無駄に高給取りの団塊世代や厳しい競争を強いられた氷河期世代とは給与テーブル自体が変わってくるので参考にならない。一億総下流時代ではこれぐらいの年収でも満足せねばならない。

３つ目の基準は年齢X１万円を月収とするものだ。２２歳なら２６４万、３０歳なら３６０万、５０歳なら６００万と基準２よりも多少金額が増えている。これぐらいの年収があれば平均かそれ以上と考えてよいだろう。これらの基準を超えている人ならば次は３０歳で５００万４０歳で８００万５０歳で１０００万と一流企業と呼べるラインがある。

いずれにせよ雇用されるだけでお金を稼ぐには限界がある。そこでお金に稼いでもらう、つまり投資をすることが重要になってくる。月ごとまたは年ごとに決まった金額を投資して将来いくらになるのか計算するのは式があるので簡単だ。将来価値（FV)と現在価値（PV)というのは金融の基礎だ。ちなみに月初または年初にC円投資するのをｎか月またはｎ年続けた場合の将来価値はFV=C＊（（（１＋ｒ）＾ｎ－１）／ｒ）＊（１＋ｒ）だ。例えば年利５％で１０年間１００万円ずつを投資すると１０年後には１３２１万円になる。投資の力は大きい。最後に全ての基準を一覧でまとめておく。

首都圏なら＋１００万

基準１
バイト年収１００万
ワープア年収２００万
正社員年収３００万

基準２
年収＝年齢X１０万

基準３
月収＝年齢X１万

さらなる壁
３０歳年収５００万
４０歳年収８００万
５０歳年収１０００万