短期株価下落サイクルの統計

株価急落はどれくらいの頻度で起きているのか。それを検証するために毎月発表される日経平均のSQ値を用いて比較的短期間における株価の下落サイクルの統計を取ってみた。

今回は前回SQ値と比べて株価が１５００円以上下がったケースと２０００円以上下がったケースを集めてそれらがどのくらいの期間を経て起こっているのかを計算した。まずは１か月で２０００円以上下落したケースから見てみよう。SQ値が毎月発表されるようになったのは１９９２年６月からで、SQ値はそれ以降３１３回発表されている。

１限月で日経平均が２０００円以上下落したのは１１回で、最短の間隔は５限月、最長の間隔は８３限月、平均は３０．６限月となっている。この表を見てわかるのは長期株価サイクルの終わり＝株価が底をつけた後しばらくは大きく下落しないということだ。バブル崩壊後は３８か月、アジア通貨危機後は３０か月、ITバブル崩壊後は５７か月、リーマン・ショック後は８３か月もの間２０００円以上の下落はなかった。

１限月で最も下落幅が大きかったのはリーマン・ショック時の４３００円で、これ以外に３０００円以上下落した月がないことを見ればSQが１限月で２０００円以上下がるのは暴落といってよいだろう。平均間隔こそ３０か月だが金融危機後は株価がしばらく下落していないことを考慮すると感覚的には２０００円以上の下落は１－２年に一度程度と考えるのがちょうどよいだろう。２０１５年８月の人民元切り下げによるチャイナショックからの２０１６年１月の原油価格下落に端を発した株価暴落は歴史的で、暴落後でも数か月あれば再び暴落する可能性があるという教訓になるだろう。

続いて日経平均が１限月で１５００円以上下落したケースを見てみる。それが起こったのは１９回、期間の平均は１７限月、最短は１限月、最長は５７限月となっている。２０００円以上の下落は１１回なので、１５００円以上の下落は倍近く起こっていることになる。パーセントでいえば２０００円以上の下落は３．５％、１５００円以上の下落は６％の割合で起こっている。こちらもITバブル崩壊後とリーマン・ショック後はしばらく期間があいているのでそれを除けば１５００円以上の下落は割合的には１年に一度程度だろう。だが２０１６年１－２月の例を見ればこれぐらいの幅であれば下落トレンドの中では毎月起こりうると用心が必要だ。

短期株価下落のサイクルとしては１年に一度程度で１５００円以上、１－２年に一度程度で２０００円以上の下落は想定しておくべきだ。持続した下落局面では２か月連続で１５００円以上下がったことがあり、２０００円以上の暴落も１年に２回は起きたことがある。サイクルは長い時も短い時もあり特に近年はボラティリティーが低い分動き出すとスピードが速いことが多いのであくまでも統計は参考に留めて過信をしてはいけない。株価暴落時には慌てずピンチはチャンスと落ち着いて行動できるようにしたい。