これはSQ発表直後に期近の各行使価格を売り建ててそのまま放置したらどうなるかという統計だ。SQ算出日の日中終値の清算値を元にマネーネスを計算して次のSQ値で損益を出すという客観的な方法なのである程度再現可能であるというのが特徴だ。マネーネスは同価格帯においてコール側はPーC＞０で最小となる価格、プット側はC－P＞０で最小となる価格をATMとしている。
まずはコロナ暴落前までの４７か月分のデータを見てみよう。行使価格が原資産より１５００円以上離れるとオプションが存在しないことがありデータにばらつきがあるのでそれを考慮するとITMプットはどれを売っても１５０－２００円程度で均一、OTMプットは行使価格が下がるほどファットテールにはなるがリターンが下がっていることがわかる。一方ITMコールは１５００円程度までは損失が拡大するがそれ以上は１５０円程度で平らに、OTMコールは１３７５円アウトでプラスに転じ、１７５０円アウトを頂点としてファーはきちんと減価している。だが、これに２０２０年３月を入れると景色が一変する。以下が４８か月分のグラフだ。
ITMプットは軒並み数十円程度となりOTMプットは５００円アウトを境にマイナスに転じている。いくつかスパイクがあるがこれは２０２０年３月物で行使価格が存在しなかったためでありアウトライアーとなっている。特筆すべきはコロナ後でもニアプット売りはプラスを維持しているところだろう。４年間ATMプットを売り続けていればコロナ禍でもトータルでは損失となっていないということになる。そして当然といえば当然だがファーがマイナスにはなったがOTMプットは滑り台のような形となっていて、コロナ前では１５０円から０円へと、コロナ後では２０円からー１００円あたりへと減価していっているように見える。
コロナを経てどんなトレードが有効かとなると一言で言えばデビットコール、クレジットプットとなるがコロナ前と変わったのはプット側だ。デビットコールは３７５円アウトを買って１７５０円アウトを売っていれば４年間で月平均６４円とれていたことになる。これは年間で７６９円となり日経配当の１．７倍程度となる。コロナ前であればどこを売ってもプラスとなっていたプットはATMを売っていれば１年あたり２９８円のプラスだが外側では毎年数百円のマイナスとなっている。逆に１７５０円アウトのプットを買っていれば４年間損失を出し続けることにはなるが最終的には２５１５円のプラスになる。これを４で割れば６２９円となりデビットコールより１４０円少ないが屑プット買いもそれなりに有効だったことになる。ATMプット売りとファーアウトプット買いを１：１で取引、つまりかなり離したクレジットプットを持っていれば平均で年間９２７円の利益だったということになる。
次にレバレッジも含めて考えてみると、デビットコールはインすればプラスとなる損失限定でレバレッジを利かせやすいが、クレジットプットは損失限定ではあるがATMとファーアウトで組むとインした場合損失が大きく膨らむので枚数を増やしにくい。現物感覚でやるならレバレッジを１－２倍にしたデビットコールとクレジットプットのセット、つまり合成先物にフロアとキャップをつけた形になる。これでも４年間で６７８３円の利益になるので、４年前の株価を１６０００円とすると２２７８３円で現在の日経平均に配当落ち分負ける程度のパフォーマンスになる。レバレッジ２倍ならコロナでも追証にならず日経を大きくアウトパフォームすることができただろう。
クレジットプットに関しては大外の当たりがめったになく損益が歪であるので売り戦略と買い戦略で分けて考えることもできる。コロナ前であればATMプット売りは年１９８２円で現物以上のリターンであった。３０００円のアウト売りでも２４０円でレバレッジが８倍であればATMプット売りを超えるリターンだ。１か月で３０００円以上下げたのがコロナとGFC、つまりリーマンショック後の金融危機だけであることを考えると損切りできるのであればプット売りは単独の戦略として機能する。逆にプット買いは下手をすれば１０年以上報われないトレードとなることもあるので単独では行いにくい。例えば現物との損益通算が可能となればプット買いの損失を配当から引いて還付といった戦略も可能となるが基本的には屑プットを継続的に買うことは投機的な部分が大きいように思える。
実体経済と消費者が大きく傷ついている中でも金融市場は中央銀行の政策による過剰流動性を背景に行って来いとなりコロナなどどこ吹く風となっている。飽和した市場での収益機会が限られ今まで以上にリターン追求の姿勢が強まりよいパフォーマンスを出すのが難しくなっている現在、確定申告が苦にならない環境であればオプショントレードをしてみるのもいいかもしれない。
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